土地を読む Vol.11
No.60 / 75
北に2m空けると、高さは6.2mまで。
東京の住宅地を上から見ると、屋根の北側だけが斜めに切り落とされた家が並んでいる。デザインの好みではない。都市計画で決まる「高度地区」の斜線に、屋根を合わせた結果だ。
第一種は、距離×0.6+5メートル
高度地区の数値は、区や市が決める都市計画で定まる。文京区と港区の最近の都市計画の案(2025年)では、どちらも次の式になっている。
第一種高度地区は、建物の各部分の高さを、その部分から真北の方向の隣地境界線(道路の場合は道路の反対側の境界線)までの水平距離に0.6を掛け、5メートルを足した値以下にする。
第二種は、距離が8メートル以内なら距離×1.25+5メートル、8メートルを超える部分は(距離−8メートル)×0.6+15メートル。第三種は、8メートル以内なら距離×1.25+10メートル、超える部分は(距離−8メートル)×0.6+20メートルだ。
2メートル空けたら、6.2メートル
第一種高度地区の敷地で、北側の隣地境界から2メートル離れた位置の高さの上限は、0.6×2+5で6.2メートル。4メートル離せば7.4メートルになる。木造2階建ての屋根の頂上が7メートル台なら、北に寄せた部分では屋根を低く切るか、建物を南へずらすことになる。
北側の隣地が1メートル以上低い場合の緩和など、区ごとに細かな特例もある。文京区の案では、高低差から1メートルを引いた値の半分だけ、敷地が高い位置にあるとみなす。
どの地域に、どの種別か
東京都の「用途地域等に関する指定方針及び指定基準」(2019年10月)は、第一種・第二種低層住居専用地域を原則として第一種高度地区にするとしている。容積率150パーセント以上の区域は第二種にできる。中高層住居専用地域などは、容積率200パーセント以下なら原則として第二種、300パーセントなら第三種だ。
斜線に「絶対高さ」を重ねた地区もある。文京区の案には14メートルの第二種、17メートルの第三種などがあり、港区の案の絶対高さは17メートルから60メートルまで並ぶ。低層住居専用地域には、これとは別に、建築基準法の10メートルまたは12メートルの高さの限度もかかる。
自分の土地で確かめるには
式が同じかどうかは、区市ごとに確かめる必要がある。式を確かめたのは文京区と港区の都市計画の案で、ほかの区市の数値は見ていない(2026年11月7日時点)。区や市の都市計画図で、土地の高度地区の種別を見て、その区市の都市計画の図書で式を確かめる。
北側斜線の制限は、建築基準法の北側斜線(低層住居専用地域なら5メートル+1.25倍)とも重なる。どちらか厳しい方が効く。屋根の形が決まるのはこの段階なので、間取りの前に、住宅会社に斜線を描き込んだ断面図を見せてもらうといい。
自治体や審査機関の最新の扱いは、建てる前に住宅会社を通じて確かめてほしい。
この土地の条件で叩き台を描く
住所と家族の人数を入れると、その土地の条件で間取りの叩き台を描き、建つ見込みと金額の幅を示します。
間取りの叩き台をつくる無料。叩き台であり、最終的な可否と金額は住宅会社が決めます。
参考:文京区「東京都市計画高度地区の変更(文京区決定)(案)」(2025年12月1日)、港区「高度地区(案)」(2025年9月25日)、東京都「用途地域等に関する指定方針及び指定基準」(2019年10月)、東京都都市整備局 多摩建築指導事務所「用途地域と高さの制限」。
2026年11月7日確認
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